1月6日アメリカ大統領選挙決戦の日！
アメリカ大統領選挙が大詰めをむかえた。
2021年1月6日、上下両院合同本会議にて次期大統領を公式に認定する日だ。
2020年11月3日の最終投票日、世界中が注目される中、一部の州での開票状況において投票数の異常な上昇曲線（バイデンジャンプと揶揄される）をさらしながらも、史上初の得票数でバイデンが勝利とアメリカメディアは勿論、日本のメディアも同調、ヨーロッパ諸国も既定路線のように、バイデン次期大統領と報道してきた。
しかし、トランプ陣営もそのまま黙って引き下がるわけにはいかない。
その後、不正を告発する宣誓供述書、不正を疑わせる画像・映像、ドミニオン集計マシンの疑惑、etc...... 選挙不正の疑惑の数々。
それぞれが司法に持ちこまれるが、その殆どが証拠不十分として棄却。
共和党優勢のテキサス州他が不正選挙が濃厚な複数州に対し、選挙は無効であると連邦裁判所に提訴するも、これも退けられる。
最早司法さえも取り込まれているようである。
リベラル色の強い地域では、アンティファやＢＬＭといった極左暴力集団が街を占拠し、州警察さえ抑え込まれてしまった地域もある。
いよいよ、1月6日を迎えるにあたり、全米からトランプ支持者がワシントンＤＣに集結、その数は100万とも200万とも言われている。
いよいよ会議が始まり、注目が集まる議長役のペンス副大統領の発言。
登壇したペンス副大統領は青いネクタイをつけていた。。。
アメリカ、日本、世界は一層混とんと危険な状況となった瞬間である。
自由と民主主義 VS 独裁と社会主義の戦いだ！
無関心ではいられない。
超個人的天皇論
令和3年、新年明けましておめでとうございます。
新年にあたり私が考える天皇について書き留めたく思います。
私は、最近まで半世紀以上、不敬なことですが「天皇」を意識していませんでした。
ごくごく普通に、一般的な日本人だと思います。
昭和天皇が崩御され、大喪の礼が執り行われたのが平成元年二月二十四日です。
当時私は、社会人1年生で東京調布市にあるガソリンスタンドに勤務していました。
大喪の礼当日は、日本全てが喪に服す日として、全ての会社・お店がお休みとなりました。しかし私が勤務していた調布のガソリンスタンドは大喪の礼が、新宿御苑から武蔵陵墓地まで向かわれる道中からほど近い位置にあることから、危険物を扱う場所として、警備・監視を目的に私が当直することになり、憤慨したことを覚えています。
時が経ち、私自身五十路を超えた平成も終盤、日本経済は一向に立ち直る気配もなく、政治不信が募るばかりでした。そんな中今の上皇陛下が存命中の代替わりについて思いを発せられ、皇位継承・令和改元の運びとなりました。
その過程において皇室に関する様々な情報が、政治の場面及びメディアで取り上げられ、図らずも皇室・天皇について知る機会が増えました。
令和元年において当初は元号が何になるか？から始まり、当時の菅官房長官の元号発表、その後の皇室行事の数々は、日本中が改元フィーバーに湧きました。
改めて、皇室・天皇についてより深く知る機会を得て、私は今までの無関心すぎた自分を恥じるとともに、知れば知るほどに皇室・天皇の存在の偉大さ、尊さに気づくことが出来ました。
令和3年は皇紀2681年です。
初代神武天皇より今上天皇が126代目、男子一系の原理原則を貫いて皇室が2681年続いているということ。それは同時に日本国が2681年続いているということです。
2000年以上昔は当然遺伝子学などの学問もありません。しかし、男子一系の血筋に拘ってきたことは本能のようなモノが働いていたと思います。男子一系に拘らなければどうなっていたか？権力争いが跋扈し常に戦乱状態となり、強いものが支配する西洋の国と同じ様相を呈していただろうと想像します。
しかし、日本は戦国時代を経ても、決して皇族を乗っ取ろうとはしませんでした。
天皇が常に国民の幸福と安寧を祈り、国民はそんな天皇を常に敬う。この国体こそが、2000年以上もの長い時間を一つの国として保ってきた唯一無二の理由です。
日本国のど真ん中に皇室・天皇が大黒柱としてのぶっとい幹であり、根であり、四方に伸びる枝葉が日本国民です。
今、女系天皇・女性皇族論が政治の場面でも語られていますが、2000年続く原理原則から逸脱する話であり、口にするだけでも不敬なことです。
その議論は、今も健在な樹齢2000年以上の巨木を切るという話です。
皇室・天皇について関心を寄せてみませんか？
心が洗われます。
すめらぎいやさか。
北海道が危ない！
私が政治・時事問題について興味を持つようになったきっかけは、数年前に保守系ネット番組にて、北海道の土地が中国系資本に買い漁られているという情報に触れてからです。
鈴木北海道知事が夕張市長時代の2017年2月に、「マウントレースイスキー場」「ホテルマウントレースイ」「ホテルシューパロ」「ファミリースクールひまわり」の4施設を、2億4千万円という破格な安値で「元大リアルエステート」という中国系企業へ売却してしまいました。
そしてその2年後、この4施設は香港系ファンド企業へ15億円で転売されました。
次期を同じくして、2019年、鈴木夕張市長は北海道知事選をリベラル系が支援した石川知裕氏を制し、晴れて北海道知事へ就任します。
北海道と言えば、「アイヌ」を抜きに語れません。
そもそも、「アイヌ」は先住民なのでしょうか？
「アイヌ」先住民説については諸説あり、私としては先住民であったということには否定的に考えていますが、それはさておき、近現代の歴史を顧みれば、江戸時代に幕府は北海道の開拓を進め、狩猟を主とするアイヌの生活様式に対し、農耕を推進する和人との間では、当然いざこざはありました。そうした中で明治政府はアイヌが不利益を被らないように土地を優遇し、またアイヌ文化の保護を目的とした、「旧土人保護法」を明示32年に制定しています。しかし実態はアイヌは文字を持っておらず、独自の文化の継承はだんだんと薄れてしまい、また次第に和人との混血が進み、図らずも和人と同化していきました。今現在、アイヌの血を引き継いでいる者はいるものの、純血のアイヌは皆無であろう。つまり、現代を生きるアイヌの血をひく者達は普通に日本人として生活をしているのです。
私自身、昭和40年北海道に生まれ、札幌、根室、十勝清水、旭川、当別、と昭和63年まで転々としましたが、その間、アイヌ問題に触れたことはただの一度もありません。有名観光地に、アイヌ衣装に身を包みアイヌ民芸品をお土産とするお店があるのは、普通に平和的な光景としてありました。むしろ、自然を愛するアイヌの生活様式をリスペクトする向きの方多かったように感じます。
2019年4月に、アイヌが先住民族であるとして、アイヌの人々の誇りが尊重される社会の実現・・・、いわゆる「アイヌ新法」が可決され、この法律が可決されるや否や、北海道白老町にウポポイ（民族共生象徴空間）なる巨大な施設が200億円を投じてつくられました。
今、この時代になぜ？
北海道アイヌ協会という、いわゆるアイヌの有力団体でありますが、実情は真のアイヌの文化・伝統を保護し未来へ語り継ぐといった本来の目的とは随分と違い、アイヌを利用した、利権を目的とした圧力団体と化しています。
ネット上には、そのあたりの相関図をまとめた資料が張られていますので、添付しておきます。この相関図をみれば言葉を失います。
北海道が危ない！と危惧する事態はこれにとどまりません、大手メディアでは全くその実態をとりあげず、「ウポポイ」のコマーシャルしかしません。
このあたりからも、闇の深さがわかります。
北海道そして沖縄、川崎市等で何が起きているのか？
想像力を働かせて欲しいと思います。
無関心でいいんですか？
アメリカ大統領選・・・未だ決まらず！
3日に行われたアメリカ大統領選挙
本日12日、未だ決まりません。
先のブログで私はトランプがまるで圧勝するかの如く、勝利を確信しますと書きました。しかし、現実はジョーバイデンがほぼほぼ勝利との報道がなされています。
そして、SNS上では、バイデン側の不正選挙の情報が乱れ飛んでいて、トランプ側も、接戦で不正が疑われる州の集計のやり直しを求めたり、不正を暴くために訴訟の準備を進めていて、実際に集計に確定を出せないでいる州があるからです。
日本のメディアは例にもれず、トランプ側の主張は根拠のないフェイクだと一蹴し、殆どニュースとして取り上げず、バイデン押しの報道ばかりで、往生際の悪いトランプを印象付けるばかりです。
アメリカ大統領の行方が日本に多大な影響を及ぼすことは言うまでもありません。そうした中で危惧するところは、日本のトランプを指示する層はいわゆる保守系右派と言われる人たちですが、選挙前は概ねトランプ勝利を確信し、バイデン側のスキャンダルや社会主義的政策を批判的に論評することで一致していましたが、未だ決着がつかない状況下、保守系右派の間で不協和音・分断が進んでいることです。
それは、SNS上にあふれる不正についての数多の情報を基に、今の結果を受け入れることはアメリカ民主主義そのものが敗北することで、絶対に認められないとする論調と、一方の論は、民主主義が機能する選挙の結果に対し、不正がなかったとは言わないまでも、ことさらに真意のはっきりとしない情報に支配されバイデン憎しと、気炎を上げ続けることに今後の国益にかなうのか？それこそ、左派リベラル全体主義の罠にはまりはしないか？ここはトランプ落選を認めざるを得ない、そして今後のバイデン政権に対する日米関係の在り方をについて、踏み出すべきだとする論調です。
この相容れない二つの論調が、概ね一枚岩でまとまっていた保守系右派の分断を引き起こしているように危惧するのは私だけだろうか？
今の見込み通りにバイデンが勝てば、後者の論が前者の論をねじ伏せる結果となり、逆にトランプが劇的逆転勝利すれば、前者の論が後者の論に対し正義を貫かず怯んだか！となります。
議論が白熱するほどに、いずれの結果になるにせよ、保守系右派の分断がより鮮明になってしまいます。
勝負の行方はいずれ決まります。
今は熱くならず、両論ともに尊重し合うことが肝要と思います。
こんな時は神頼みが一番です。
そうだ、神社へ行こう！
拉致問題を考える
拉致問題が一向に進まないままに、今年、象徴的なお二人の方が、高齢が故にお亡くなりになりました。
2月3日有本嘉代子さん、6月5日横田滋さんです。
10月24日（土曜日）救う会主催の国民大集会が開催され、救う会代表として長く頑張っておられた横田滋さんのお別れ会も執り行われました。その会でこの問題に初期から深くかかわっている西岡力救う会会長は、救う会の活動は「重い鉄の玉を押しながら坂道をあがるようなもの」と例えましたが、正にその通りだと思います。
横田めぐみさん
昭和39年10月5日生まれ
昭和52年11月15日、新潟の中学校での部活が終わり帰り道、北朝鮮の工作員に連れ去られました。
奇しくも私は、めぐみさんと同い年です。
自分のこととして、この拉致問題をしっかりと確認しておこうと思います。
令和2年5月時点で政府が「拉致」と認定している数は、12件17名
「特別失踪者」北朝鮮による拉致の可能性を排除できない失踪者を意味し、特別失踪者問題調査会の失踪者リストには470名、そして、警察が把握している特別失踪者として900名ほどいます。また、その他の行方不明者で捜査が及んでいないため未確認で、実は拉致されている方々も、もっともっといると思われます。
調査会のリストでは、古くは昭和23年から、直近では平成15年の認定者もいる。場所も北海道から九州、外国もあり、その危険性は今も排除できない。
それぞれの拉致被害者のご家族は、まずは行方不明になった家族の捜索依頼に始まり、だんだんと北朝鮮による拉致の疑念が高まってきます。そして、当時北朝鮮とのパイプが強かった社会党へ持ち掛けるが、当時の土井たか子社会党委員長は、北朝鮮による拉致を完全に否定し、かつ、北朝鮮側に被害者家族の動向を伝えるといった愚行をしている。政治家への働き掛けもなかなか進展しない中、胸襟を開き真摯に向き合ってくれた政治家は、安倍晋太郎・晋三であった。当時の自民党は金丸信、野中広務ら親中・親北派の勢力が力を持っていたため、安倍晋太郎・晋三親子は自民党の中では冷遇されていた。被害者のご家族にとって、政府、政治家らに対する失望感や無力感は、筆舌しがたいものがあったでしょう。
日本政府が拉致被害の実態を正式に認めたのは1997年、めぐみさんが拉致されてから実に20年も経過してからである。
北朝鮮が拉致を認めたのは2002年（平成14年）当時の小泉純一郎首相の訪朝による日朝首脳会談の時である。この時5人の拉致被害者が帰ることが出来ましたが、当時の北との交渉は、一旦帰国してもすぐに北に戻すことが条件だったが、官房副長官の立場で同行した安倍晋三氏が、北へ戻す約束を反故にして5人を戻すことはしなかった。
民主党政権時の松原拉致問題担当大臣は、拉致の疑いが濃厚な二人について発言はしたものの、拉致認定には至らなかったのは、国内の深い闇を考えずにはいられない。
そして、第二期安倍政権が誕生し拉致問題解決の決意表明がありました。
アメリカのオバマ政権からトランプ政権に移行し、安倍外交の真価が発揮します。
安倍総理は、トランプが選挙で勝利宣言をするや否や、アメリカへ向かいトランプ氏と会談。アジア太平洋地域と日米安保、中国事情、北朝鮮拉致問題について、しっかりとレクチャーした。トランプ氏が正式にアメリカ大統領に就任後も、安倍総理との蜜月は続き二人の信頼関係は高まりました。トランプ大統領が来日の折には、拉致被害者のご家族との面会も実現し、トランプ大統領は北朝鮮への交渉時には幾度も、拉致問題を持ち出してくれました。また、有本嘉代子さん、横田滋さんが亡くなられたときには直筆のメッセージを寄せるなど、そして娘のイバンカさんも常に胸にブルーリボンバッジをつけて絶えず拉致問題に心を寄せてくださいます。かつて、こんなアメリカ大統領がいただろうか？
今、北朝鮮は長引く経済制裁、コロナ禍、度重なる水害・台風被害、など、疲弊が色濃く、金正恩の健康不安（死亡説）まで重なり、国家として緊迫した状況にあります。では、北朝鮮がこの状況を打破するために、一縷の望みを託す選択肢は日本しかないと思われます。
拉致問題解決に向け、機は熟しつつあると願いたい。
そして、私たち国民は常にこの問題に、関心を寄せ精神的圧力を加え続けなければならないと強く思います。
国民の皆さん
この問題こそ、無関心でいいんですか？
アメリカ大統領選、私の見方
運命の日、11月3日が迫ってきました。
民主党バイデン氏が勝利できるか？
NHKの大統領選挙2020のサイトによると・・・
https://www3.nhk.or.jp/news/special/presidential-election_2020/
アメリカ国内の世論調査を基にしたデータによると、バイデン氏優勢な状況が伺えます。
日本の民放各社の報道では、このアメリカの世論調査を基にした、「拮抗するもバイデン氏がわずかにリード」といった報道がほとんどです。
2016年の大統領選は、アメリカは勿論、日本の報道も圧倒的にヒラリークリントン優勢を伝え、トランプ氏の人格否定するような中傷報道ばかりであり、トランプ氏が勝利すると予測した識者はほとんどいませんでした。
そうした中でも、トランプ氏勝利を予想する識者もいました。
トランプ勝利を予想した方々はアメリカの主要メディアの報道だけに頼るのではなく、しっかりと自身の情報収集能力を駆使し、アメリカの深部まで取材し、よく分析されていました。
同時にそれぞれの候補の人物像についても、十分に考察がされ、一般的に報道される人物像とはかけ離れ、隠された闇の部分にも焦点を当てSNS等で情報発信されていました。
アメリカも日本も今までの情報の源が新聞・テレビが中心であった時代はすでに過去のもので、あらゆる情報がSNSで瞬時に世界中を駆け巡るようになった今、SNSから得られる情報は膨大で、真実も嘘もイメージ操作も洪水のごとくあふれていますが、多くの情報の海に浸っていれば、実態は浮かび上がってくるように感じられ、この度のアメリカ大統領選の結果は、私のようなど素人にもあらかた想像がつきます。
私は、希望的な部分を排除して冷静に予測しても、トランプ勝利を確信します。
あなたはどちらが勝利すると思いますか？
10月6日 ポンペオ米国務長官来日 歴史的な日！
6日、マイク・ポンペオ米国務長官が来日され、菅総理と会談されました。
同時に、インド、オーストラリアの外相と会談いたしました。
インド：スプラマニヤム・ジャイシャンカル外相
オーストラリア：マリス・ペイン外相
日本：茂木敏充外相
この日を歴史的な日と語るジャーナリストは多い。
ポンペオ氏は出発前に、「独立し、強く、繁栄している国々からなる、自由で開かれたインド太平洋地域という私たちのビジョンを推し進めるため、協力関係の強化について話し合うのを楽しみにしている」とツイートしている。
中国の脅威はここ数十年の驚異的な経済成長を背景に莫大な資金を得て、中国共産党の一党独裁政治が国内のみならず、その全体主義を全世界に展開を始めたからに他ならない。
南モンゴル、チベット、ウィグル地域を力で制圧し、ジェノサイド（民族浄化）を展開し、オバマ大統領との約束を反故にして南シナ海への軍事拠点を展開、やはりイギリスとの約束も反故に香港の自由と民主主義を奪い、台湾および日本の尖閣諸島への進出、インド国境との紛争、中国国土から全方位に対立を煽っている。
また、色・金・モノによるしたたかな外交政策を展開し、アメリカ・EU・日本の主要国の左派系のみならず、それぞれの国の中枢にいる政府関係者をも取り込み、サイレントインベーションと言われる工作を深く侵攻させている。
弱小国にたいしても、潤沢な資金を武器に取り込み、国連をはじめ国際機関での票田を確保し、合法的に中国のポジションを確立させている。
こうした脅威は、中国共産党 VS 自由主義連合の地球レベルでの対立であり、戦争であると認識しなければ取り返しがつかない事態となるであろう。
こうした脅威について早くから警鐘を鳴らしていたのは、安倍元総理である。
安倍元総理は2007年のインドを訪問し次の構想を提案しています。
今後予想されるであろう、中国の台頭に対し、太平洋とインド洋を一つの海として、アメリカ・日本・インド・オーストラリアを結び、ダイヤモンド（菱形）型の安全保障上の協力関係が重要であると説いています。
セキュリティ・ダイヤモンド構想
2007年にインドにて提唱された、セキュリティ・ダイアモンド構想が、ようやく日の目を見て、皮肉にも安倍総理辞任後早々に4か国外相会談が行われたのである。
中国共産党の暴挙は一向に手を緩める気配がない現状で、自由主義連合は着々と足場を固め中共と対峙する姿勢を強めています。しかしながら日本のメディアは一向に中共の脅威について報道はしません、それはすでに日本のメディアが中共のサイレントインベーションに侵されているということの証である。
皆さん、このまま放置していると日本は相当に危険な事態に陥ることになります。
無関心でいいんですか？
